今回の6月分PMI予想は「やや上振れ寄り」で的中しました。
ただ、結果が当たったことよりも、「なぜ上振れたのか」と「どこまでリスクを捉えきれていたか」をデータで振り返ることに、より大きな意味があると考えています。
予想を上回った主な要因
最大の要因は、5月時点で既に明確になっていた需要モメンタムを、十分に評価できたことです。
- 5月ISM製造業の新規受注は56.8（前月比+2.7pt）と5ヶ月連続で拡大・加速
- サービス業の新規受注も57.3（+3.8pt）と大幅に改善
- 受注残も52.2と5ヶ月連続で拡大
これらの数字を「価格高による一時的な前倒し需要」と片付けず、6月にも一定程度波及する可能性が高いと判断したことが、今回の予想を上振れ方向に導きました。
また、過去2回の反省（特に4月・5月で需要の強さを過小評価したこと）を踏まえ、「需要の強さ」を今回のフレームワークでより重視したことも、結果的に的中に繋がった要因です。地政学リスクを背景とした企業 の前倒し発注が、6月フラッシュでも新規受注指数を4年ぶり高水準まで押し上げたことが、データとして裏付けられました。
見逃していた・十分に重み付けできなかったリスク
一方で、以下のような点については依然として評価が甘かったと感じています。
1. 雇用の弱さの深刻度
6月の製造業雇用指数は47.0と、6年ぶりの低水準まで低下しました。5月時点で既に48.6と弱かったものの、ここまで急激に悪化するとは想定していませんでした。需要が強い一方で、企業が人員を明確に削減し始めている点は、短期的な活動を支えつつも、中期的な持続性を損なうリスクとしてより強く意識すべきでした。
2. 前倒し需要の持続可能性
今回の新規受注の強さは、中東情勢や供給懸念を背景とした「防衛的な前倒し需要」の側面が強いです。この需要がどこまで続けば、実需に置き換わるのか、あるいは反動で剥落するのかについては、今回の分析ではまだ十分に深掘りできていませんでした。
3. 名目と実質の乖離
高価格が名目指数を押し上げている一方で、数量ベースの需要がすでに軟化している可能性については、小売売上高の検証時と同様に、もう一段階慎重に扱うべきでした。特に低・中所得層の購買力圧迫が、徐々に幅広いセクターに波及し始めている点を見逃しがちでした。
総括と今後の課題
今回は「需要の強さ」をより重視する方向にフレームワークを修正したことが、結果として功を奏しました。しかし、雇用悪化のスピードと、前倒し需要の質については、依然として過小評価していた部分があったと言えます。
米国経済は欧州に比べて明らかに底堅いものの、その底堅さの内訳が「実需によるもの」なのか「地政学・価格高による前倒しによるもの」なのかを、より厳しく見極める必要性が高まっていると感じています。
次回以降は、以下の2点を特に意識して分析を深めていきたいと思います。
- 需要モメンタムの「質」と「持続期間」
- 雇用悪化が消費・サービス業に与える二次的影響の早期捕捉
今回の検証を通じて得られた教訓を、次の記事にしっかり活かしていきます。