米国のCPI（消費者物価指数）は、米国経済におけるインフレ動向を測る重要な経済指標であり、相場やFRBの動向に大きな影響を与えます。インフレ率が注目材料とされる相場の場合は、日によっては1日に5円幅以上ドル円に影響を及ぼすこともあります。本記事で構成データを元にした速報値を予想し、取引チャンスを最大化しましょう。
CPI（消費者物価指数）の影響について
CPI（消費者物価指数）は、経済全体の物価変動を測るための主要な指標であり、消費者が購入する財やサービスの価格動向を表します。
本指数と為替の強弱の影響としては
- 予想の上振れでドル買い（ドル円なら円安のロング⤴︎）
- 予想の下振れでドル売り（ドル円なら円高のショート⤵︎）
- 前回比較で前回より上昇でドル買い、前回より下落でドル売り
- 予想通りだと値動きは発表ごとに異なる
ということが基本的な傾向です。
そしてこの指数は、インフレ率を理解するために不可欠であり、特に米国経済では連邦準備制度（FRB）の政策判断に大きな影響を与えます。
インフレ率が上昇すれば、FRBは金利を引き上げることでそれを抑制する傾向にあります。高金利はドル高を促し、ドル円では円安の材料として影響を与えます。
CPIは為替市場において、特に今もなお金利差の大きいドル円相場にとって重要です。
予想を上回るCPIの結果は、FRB高官のタカ派（経済を引き締めてインフレを抑制）的な政策姿勢を強め、金利の引き上げや高金利維持を示唆するような発言の可能性を高めます。後々の評価に対しても、高金利とドルの上昇材料が出てきやすいということです。
一方で、予想を下回るCPIは、FRBのハト派（引き締めを緩めて消費を促す）的な金融政策を強めます。金利を引き下げる可能性を示唆し、ドル安円高を引き起こしやすくなります。市場の期待と実際の数値との乖離が大きいほど、急変動しやすい傾向にあります。
これはCPI発表後の米国株式市場の変動が材料になります。上記まではCPI結果の下振れは金利の引き下げを示唆すると説明しました。ここで繋がるのが、金利の引き下げは株価にとってプラス材料なことです。米国株の上昇は日本株にも上昇材料となりやすいです。そして、日本株の上昇が見込めた場合、円が売られてドル円は上昇材料にあります。
米国株とドル円
米国株ダウ平均とドル円の関係です。金利とドル円に比べると完全に正の相関ではありませんが、米国株とドル円は参考になります。画像は1/14のPPI後の値動きです。株が下げてもドル円が下がりにくいことは、株の反発でドル円も上がりやすい傾向にあります。デイトレード、スキャルピングの参考情報としては機能します。
直近のCPIとドルの傾向
前回（12月分）の結果は、コア+0.2%と一見インフレ沈静化に見える数字でした。 しかし、これを受けて迎える今回の発表（1月分）こそが本番であり、最大の要因は「季節調整」と「1月効果」です。
経験則として、1月は企業の値上げ（価格改定）が集中しやすく、統計上の数字が強く出る傾向があります。 前回の0.2%という数字で市場がインフレは終わったと油断しているところに、1月特有の季節的な強さが乗っかると、サプライズ級のインフレ再燃に見える数値が飛び出すリスクがあります。
