【25年3月】米CPI(消費者物価指数)の速報値をデータから予想

米国のCPI(消費者物価指数)は、米国経済におけるインフレ動向を測る重要な経済指標であり、相場やFRBの動向に大きな影響を与えます。インフレ率が注目材料とされる相場の場合は、日によっては1日に5円幅以上ドル円に影響を及ぼすこともあります。本記事で構成データを元にした速報値を予想し、取引チャンスを最大化しましょう。

CPI(消費者物価指数)の影響について

CPI(消費者物価指数)は、経済全体の物価変動を測るための主要な指標であり、消費者が購入する財やサービスの価格動向を表します。

本指数と為替の強弱の影響としては

  • 予想の上振れでドル買い(ドル円なら円安のロング⤴︎)
  • 予想の下振れでドル売り(ドル円なら円高のショート⤵︎)
  • 前回比較で前回より上昇でドル買い、前回より下落でドル売り
  • 予想通りだと値動きは発表ごとに異なる

ということが基本的な傾向です。

そしてこの指数は、インフレ率を理解するために不可欠であり、特に米国経済では連邦準備制度(FRB)の政策判断に大きな影響を与えます。

インフレ率が上昇すれば、FRBは金利を引き上げることでそれを抑制する傾向にあります。高金利はドル高を促し、ドル円では円安の材料として影響を与えます。

CPIは為替市場において、特に今もなお金利差の大きいドル円相場にとって重要です。
予想を上回るCPIの結果は、FRB高官のタカ派(経済を引き締めてインフレを抑制)的な政策姿勢を強め、金利の引き上げや高金利維持を示唆するような発言の可能性を高めます。後々の評価に対しても、高金利とドルの上昇材料が出てきやすいということです。

一方で、予想を下回るCPIは、FRBのハト派(引き締めを緩めて消費を促す)的な金融政策を強めます。金利を引き下げる可能性を示唆し、ドル安円高を引き起こしやすくなります。市場の期待と実際の数値との乖離が大きいほど、急変動しやすい傾向にあります。

CPIは発表直後はもとより、その後も数時間にわたって相場が荒れることがよくあります。発表直後の為替の値動きを全戻しすることもあります。

これはCPI発表後の米国株式市場の変動が材料になります。上記まではCPI結果の下振れは金利の引き下げを示唆すると説明しました。ここで繋がるのが、金利の引き下げは株価にとってプラス材料なことです。米国株の上昇は日本株にも上昇材料となりやすいです。そして、日本株の上昇が見込めた場合、円が売られてドル円は上昇材料にあります。

※1:影響の材料としては多岐に渡りますが、株高が円安をさらに助長している理由としては「外国人投資家が日本株を買うために為替リスクをヘッジして円を売る圧力」などが挙げられます。また、株価が上がると見込めるなら、リスクを取ってでも買いたいものです。行動としては「金利の低い円を売り、金利の高いドルを借りることで種銭とし、金利差益を得ながら株を買う」=リスクをとってでも利益を目指す、”リスクオン”と呼ばれる相場になりやすいです。

米国株とドル円

米国株ダウ平均とドル円の関係です。金利とドル円に比べると完全に正の相関ではありませんが、米国株とドル円は参考になります。画像は1/14のPPI後の値動きです。株が下げてもドル円が下がりにくいことは、株の反発でドル円も上がりやすい傾向にあります。デイトレード、スキャルピングの参考情報としては機能します。

直近のCPIとドルの傾向

直近のCPIの動向としては、順調なインフレ低下から9月分の発表を境に上昇に転じています。しかしながら予想値は今回も2.9%とこれ以上の上昇が抑えられるのか注目です。さらに来月再来月は、トランプ政権下での関税がインフレにどれほど影響するかを見たい投資家は多いはずです。そういった意味でも3月のリスクオフ株安が発生したとも取れます。

コアは高止まりの停滞ですが、今回の予想値は下落に転じる予想です。

公表日時 結果 予想
2025年03月12日 (2月)   2.9%
2025年02月12日 (1月) 3.0% 2.9%
2025年01月15日 (12月) 2.9% 2.9%
2024年12月11日 (11月) 2.7% 2.7%
2024年11月13日 (10月) 2.6% 2.6%
2024年10月10日 (9月) 2.4% 2.3%

前回は約1年半ぶりの大幅な伸びでした。コアも同様に上昇し、ドル円は一気に円安へ傾きました。

しかしコアCPIが1月に高くなる傾向があることや、企業が年始に値上げを実施したこと、輸入品関税の事前準備として価格を引き上げた可能性が指摘されています。

食品価格は鳥インフルエンザの影響での卵の高騰などもあり、前月比でさらに0.4%上昇していました。2月も1ダース当たり8ドル(約1200円)超と記録的な水準で推移し、政府の輸入拡大措置が取れらましたがそれは2/26のことと考えると、2月も引き続き食品が高い傾向にあります。

ガソリン価格は1.8%上昇。天然ガスも1.8%上昇。エネルギーが1月に高騰したことも次回以降の予想に役立ちます。また、住居費は0.4%上昇とこれまでの上昇幅に比べるとやや抑えられています。

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