米国のCPI（消費者物価指数）は、米国経済におけるインフレ動向を測る重要な経済指標であり、相場やFRBの動向に大きな影響を与えます。インフレ率が注目材料とされる相場の場合は、日によっては1日に5円幅以上ドル円に影響を及ぼすこともあります。本記事で構成データを元にした速報値を予想し、取引チャンスを最大化しましょう。
CPI（消費者物価指数）の影響について
CPI（消費者物価指数）は、経済全体の物価変動を測るための主要な指標であり、消費者が購入する財やサービスの価格動向を表します。
本指数と為替の強弱の影響としては
- 予想の上振れでドル買い（ドル円なら円安のロング⤴︎）
- 予想の下振れでドル売り（ドル円なら円高のショート⤵︎）
- 前回比較で前回より上昇でドル買い、前回より下落でドル売り
- 予想通りだと値動きは発表ごとに異なる
ということが基本的な傾向です。
そしてこの指数は、インフレ率を理解するために不可欠であり、特に米国経済では連邦準備制度（FRB）の政策判断に大きな影響を与えます。
インフレ率が上昇すれば、FRBは金利を引き上げることでそれを抑制する傾向にあります。高金利はドル高を促し、ドル円では円安の材料として影響を与えます。
CPIは為替市場において、特に今もなお金利差の大きいドル円相場にとって重要です。
予想を上回るCPIの結果は、FRB高官のタカ派（経済を引き締めてインフレを抑制）的な政策姿勢を強め、金利の引き上げや高金利維持を示唆するような発言の可能性を高めます。後々の評価に対しても、高金利とドルの上昇材料が出てきやすいということです。
一方で、予想を下回るCPIは、FRBのハト派（引き締めを緩めて消費を促す）的な金融政策を強めます。金利を引き下げる可能性を示唆し、ドル安円高を引き起こしやすくなります。市場の期待と実際の数値との乖離が大きいほど、急変動しやすい傾向にあります。
これはCPI発表後の米国株式市場の変動が材料になります。上記まではCPI結果の下振れは金利の引き下げを示唆すると説明しました。ここで繋がるのが、金利の引き下げは株価にとってプラス材料なことです。米国株の上昇は日本株にも上昇材料となりやすいです。そして、日本株の上昇が見込めた場合、円が売られてドル円は上昇材料にあります。
直近のCPIとドルの傾向
直近のCPIの動向としては、順調なインフレ低下から9月分の発表を境に上昇に転じているようにな結果です。
| 公表日時 | 結果 | 予想 |
|---|---|---|
| 2024年12月11日 (11月) | 2.7% | |
| 2024年11月13日 (10月) | 2.6% | 2.6% |
| 2024年10月10日 (9月) | 2.4% | 2.3% |
| 2024年09月11日 (8月) | 2.5% | 2.5% |
| 2024年08月14日 (7月) | 2.9% | 3.0% |
| 2024年07月11日 (6月) | 3.0% | 3.1% |
| 2024年06月12日 (5月) | 3.3% | 3.4% |
| 2024年05月15日 (4月) | 3.4% | 3.4% |
| 2024年04月10日 (3月) | 3.5% | 3.4% |
現在までのところ、3連続でCPIの結果は的中させられています。
内訳としては住居費の上昇が顕著でした。12月のFOMCが利下げとのコンセンサスを強めた(0.25%利下げ58.7%から79.3%へ上昇)のでドル円としては一時円高に振れております。前回を上振れてくる予想同値という結果にも円高というマーケットの反応は、インフレの上昇警戒に鈍感であるようにも感じさせます。なお、前回は来年度の利下げペースの鈍化が示唆されています。
さて住居費の上昇ですが、前月では0.4%上昇しています。CPI上昇分の半分以上を占めたことになります。今年も複数回住居費の高騰とCPIの上昇があり(例：8月分は90%が住居費高騰)、重なった結果となります。なお、ガソリンが0.9%下落しており、上昇を和らげています。トランプは以前から原油は増産(約30%、原油価格の下落)と言い続けているので、今後の増産程度とエネルギー価格の低下で住居費の高騰を相殺させられるのか注目であります。
ということで、今回も注目は住居費と見ています。
住居費ついてのおさらい
HPIの上昇と住宅ローンに注目したことが良かったと思います。ケースシラーの下落分をより範囲の大きいHPIの上昇分でカバーしていると考察できます。
1回目的中、2回目的中はXにアップしておきます。
構成データからCPIの速報値を予想
それでは、過去の傾向と前回CPIの内訳データから、今回のCPIの速報を予想します。
まずは構成データからです。
CPIの予測にあたり、いくつかの主要な経済指標や公式のデータを検討することが重要です。
これらのデータはCPIに直接影響を与えるため、事前にこれらの動向を把握しておくことで、CPI発表時の値動きを予測する材料になります。
